【徹底比較】新NISAは銀行と証券会社どっちがおすすめ？

このような悩みに答えます。

新NISAを始める際、銀行と証券会社のどちらで口座を開設するか迷っている方も多いでしょう。

両者には取り扱う商品や手数料、サポート体制などに違いがあり、自分の投資スタイルや目的に合った選択をすることが大切です。

本記事では、銀行と証券会社の違いや、どっちがおすすめかについて詳しく解説します。

なお、新NISAを始めるには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

新NISAにおける銀行と証券会社の違い

新NISAにおける銀行と証券会社の違いは以下の8つ。

①投資信託の取扱本数

新NISAでは投資信託という金融商品を購入できますが、どこでも同じ投資信託が買えるわけではありません。

		つみたて投資枠	成長投資枠
大手ネット証券	SBI証券	249本	1,275本
	楽天証券	239本	1,259本
	マネックス証券	233本	1,174本
	松井証券	244本	1,138本
	auカブコム証券	236本	1,119本
大手総合証券	野村證券	20本	421本
	大和証券	36本	193本
	みずほ証券	12本	69本
大手銀行	三井住友銀行	4本	95本
	三菱UFJ銀行	24本	387本
	みずほ銀行	14本	123本
	りそな銀行	13本	94本
	ゆうちょ銀行	15本	61本

ネット証券では他の金融機関と比較して取り扱い本数が圧倒的に多く、豊富な選択肢を提供しているのが特徴です。

一方、総合証券やネット銀行では、取り扱い本数がネット証券よりも少なく、投資家が選べる選択肢が限られることが多いです。

取扱本数が少ないと、特定の地域や市場に投資したい場合に適した投資信託が見つからないことがあります。

また、選択肢が限られるため、比較的高コストな投資信託しか選べないといった不便さも生じるでしょう。

②最低積立金額

新NISAは、少額からの投資を可能にすることで幅広い層に資産運用の機会を提供する制度ですが、その最低積立金額は金融機関ごとに異なります。

		最低積立金額
大手ネット証券	SBI証券	100円
	楽天証券	100円（楽天キャッシュ・楽天カードクレジット決済・証券口座の場合）
	マネックス証券	100円
	松井証券	100円
	auカブコム証券	100円
大手総合証券	野村證券	1,000円
	大和証券	100円
	みずほ証券	1,000円
大手銀行	三井住友銀行	10,000円
	三菱UFJ銀行	1,000円
	みずほ銀行	1,000円
	りそな銀行	1,000円
	ゆうちょ銀行	1,000円

ネット証券では最低積立金額が100円程度と非常に低く設定されており、投資初心者や少額からコツコツと積み立てたい人にとって、非常に始めやすい環境が整っています。

100円という小額から始められるため、リスクを抑えつつ徐々に投資に慣れていくことができるのが大きなメリットです。

一方で、大手総合証券や銀行では最低積立金額が1,000円以上に設定されている場合が多く、ネット証券に比べるとやや高い金額からのスタートが求められます。

1,000円以上という設定は、まとまった資金で投資を始めたい人には適していますが、少額から始めるたい人や資金に余裕がない人にはややハードルが高く感じられるかもしれません。

③積立頻度

積立頻度に関しては、毎月1回決まった金額を積み立てる「毎月積立」が一般的ですが、それ以外にも毎日や毎週といった頻度で積立を行うことも可能です。

		積立頻度
大手ネット証券	SBI証券	毎日/毎週/毎月/複数日/隔月/ボーナス月
	楽天証券	毎日/毎月
	マネックス証券	毎日/毎月
	松井証券	毎日/毎月
	auカブコム証券	毎月
大手総合証券	野村證券	毎月
	大和証券	毎日/毎週/毎月/隔月/3,4,6カ月ごと
	みずほ証券	毎月
大手銀行	三井住友銀行	毎月
	三菱UFJ銀行	毎月
	みずほ銀行	毎月
	りそな銀行	毎月
	ゆうちょ銀行	毎月

積立頻度を細かく設定できることで、購入のタイミングを分散させ、価格の変動リスクを抑える効果が期待できます。

投資のタイミングを分散させたい場合や、リスクを小さくしたいと考えている場合には、ネット証券を利用して積立頻度を毎日や毎週に設定する方法が有効でしょう。

ただ、ネット証券でクレカ積立を活用する場合は、積立頻度が毎月1回に固定される点に注意が必要です。

④購入時手数料

つみたて投資枠で投資信託を購入する際は、どの金融機関でも購入時手数料は無料ですが、成長投資枠の場合は金融機関によって購入時手数料が異なります。

		つみたて投資枠	成長投資枠
		投資信託	投資信託	株
大手ネット証券	SBI証券	無料	無料	無料
	楽天証券
	マネックス証券
	松井証券
	auカブコム証券
大手総合証券	野村證券		有料（一部無料）	有料
	大和証券
	みずほ証券
大手銀行	三井住友銀行			取扱なし
	三菱UFJ銀行
	みずほ銀行
	りそな銀行
	ゆうちょ銀行

ネット証券は一般的に手数料が低い傾向があり、大手ネット証券5社では、投資信託の購入時手数料はもちろん、個別株の売買手数料もすべて無料です。

また、ネット証券はオンライン上で取引が完結するため、対面での手続きや相談が不要な点も利便性の一つです。

対照的に、店舗型の対面証券や銀行では、実店舗を運営するコストが反映されるため、手数料が高めに設定されています。

こうした金融機関では、対面での丁寧なアドバイスや個別の相談に応じるなどの付加価値サービスが提供されるため、手数料が高い分、手厚いサポートを求める人には適していると言えるでしょう。

⑤ポイントサービス

金融機関によっては、投資信託の積立にクレジットカードを利用できるほか、投資信託を保有しているだけで毎月ポイントが貯まるといった、ポイントサービスが提供されています。

		クレカ積立	投信保有ポイント
大手ネット証券	SBI証券	三井住友カード	Vポイント
	楽天証券	楽天カード	楽天ポイント
	マネックス証券	dカード マネックスカード	dポイント マネックスポイント
	松井証券	×	松井証券ポイント
	auカブコム証券	au PAY カード	pontaポイント
大手総合証券	野村證券	×	×
	大和証券	×	×
	みずほ証券	×	×
大手銀行	三井住友銀行	×	×
	三菱UFJ銀行	×	pontaポイント
	みずほ銀行	×	×
	りそな銀行	×	りそなポイント
	ゆうちょ銀行	×	×

投資をするだけでポイントが得られるため、資産運用をしながらポイントを貯めるという二重のメリットが期待できます。

さらに、貯まったポイントをそのまま再投資に回すことができる金融機関もあり、ポイントを使った追加投資を通じて、複利の効果を高めることができます。

このように、ポイントサービスの有無は非常に重要な選択基準の一つであり、ポイント還元を最大限に活用できる金融機関を選ぶことで、投資のリターンを向上させることが期待できます。

特に、クレジットカード積立を利用する際には、積立頻度やポイント還元率を比較して、よりお得なサービスを享受できる金融機関を選ぶことが欠かせません。

⑥購入方法

ネット証券はインターネットを通じた取引が中心ですが、大手総合証券や銀行では対面での購入も可能です。

		ネット	電話	店頭
大手ネット証券	SBI証券	◯	◯	×
	楽天証券	◯	◯	×
	マネックス証券	◯	◯	×
	松井証券	◯	×	×
	auカブコム証券	◯	◯	×
大手総合証券	野村證券	◯	◯	◯
	大和証券	◯	◯	◯
	みずほ証券	◯	◯	◯
大手銀行	三井住友銀行	◯	◯	◯
	三菱UFJ銀行	◯	×	◯
	みずほ銀行	◯	◯	◯
	りそな銀行	◯	◯	◯
	ゆうちょ銀行	◯	◯	◯

ネット証券は手軽にいつでもどこでも取引ができる利便性が魅力であり、忙しい人やオンライン取引に慣れている人にとって使いやすい選択肢となります。

店頭での購入は、対面での相談を受けながら手続きが進められるため、具体的なアドバイスを受けながら取引したい人に適しています。

ただ、一部の銀行では、電話での投資信託購入ができない場合もあるため、事前に各金融機関の対応状況を確認することが重要です。

⑦サポート

ネット証券は実店舗を持たないため、対面での相談やサポートは受けられませんが、銀行や総合証券などの店舗型金融機関では、対面相談が可能です。

種類	対面相談
ネット証券	×
総合証券	◯
銀行	◯

ネット証券は、実店舗を持たないため対面での相談ができませんが、その分、取引手数料や金融商品のコストが低く設定されています。

手軽にオンラインで取引ができる利便性を追求する一方で、顧客サポートは主に電話やチャット、メールなどの非対面の形式で提供されます。

対照的に、銀行や総合証券は、対面相談が可能なため、投資に関する疑問や相談を直接担当者に行うことが可能です。

特に大手銀行の場合、全国に広がる多数の店舗を持っているため、利用者は比較的アクセスしやすく、気軽に足を運べるでしょう。

こうした環境は、新NISAや資産運用について具体的なアドバイスを受けたい人にとって大きな安心感をもたらします。

⑧株の取引

銀行は主に預金やローン、投資信託などの金融商品を取り扱っており、株式の売買に関しては取り扱いがありません。

一方、証券会社は株式をはじめとする金融商品の売買を専門としているため、さまざまな投資商品を提供しています。

		個別株の売買
大手ネット証券	SBI証券	◯
	楽天証券
	マネックス証券
	松井証券
	auカブコム証券
大手総合証券	野村證券
	大和証券
	みずほ証券
大手銀行	三井住友銀行	×
	三菱UFJ銀行
	みずほ銀行
	りそな銀行
	ゆうちょ銀行

証券会社は、さまざまな株式にアクセスできるだけでなく、リアルタイムでの株価情報や専門的な分析ツールも提供しています。

また、ネット証券を利用すれば、取引手数料が比較的低く設定されているため、コストを抑えつつ効率的に取引を行うことが可能です。

したがって、個別株の購入や売却を検討している場合は、銀行を利用するのではなく、証券会社を選ぶ必要があります。

新NISAを銀行で始めるデメリット

新NISAを銀行で始めるデメリットは以下の6つ。

①投資信託の取扱本数が少ない

ネット証券や総合証券と比較すると、銀行の投資信託の取扱本数は少ないです。

特に、ネット証券ではつみたて投資枠で約200本、成長投資枠で約1,000本以上の投資信託を取り扱っていますが、銀行ではこの数に大きく劣ります。

投資信託の取扱本数が少ない銀行を利用することで、結果的に高コストな投資信託にしか投資できない状況に陥る可能性も考えられます。

②最低積立金額が高い

最低積立金額については、ネット証券では基本的に100円からの少額で始めることができるのに対し、銀行では1,000円以上からの積立が一般的です。

このように、最低積立金額が高いと、投資を始める際のハードルが上がり、資金に余裕がない方や、投資に対する不安を抱えている方にとっては、始めづらく感じる要因となります。

銀行の最低積立金額が特別に高額というわけではありませんが、ネット証券の方がより気軽にスタートできる環境を提供しています。

③積立頻度の選択肢が少ない

積立頻度の選択肢に関して、銀行では主に毎月積立しか選択できないため、資金やライフスタイルに合わせた柔軟な設定は難しいです。

一方で、ネット証券や総合証券を利用する場合、毎月に加えて毎日や毎週など、より多様な積立頻度を選ぶことができます。

このため、ネット証券や総合証券の方が積立頻度の選択肢は多いですが、実際の自由度はそこまで高くないでしょう。

④購入時手数料がかかる

つみたて投資枠で投資信託を購入する際には、どの金融機関を利用しても購入時手数料は無料です。

成長投資枠で投資信託を購入する場合、金融機関によって購入時手数料が異なるため、注意が必要です。

大手ネット証券5社では、投資信託と個別株の購入時手数料は無料ですが、銀行は実店舗を構えているため、株や投資信託の購入時に手数料がかかります。

⑤クレカ積立ができない

クレカ積立とは、投資信託の積立金額をクレジットカードで決済する方法で、クレジットカードの利用に応じてポイントが還元される仕組みです。

ネット証券ではこのクレカ積立が可能である一方で、銀行では残念ながらクレカ積立ができません。

ネット証券でのクレカ積立では、還元率が0.5%から1%に設定されており、これにより投資信託を積み立てると同時にポイントが得られます。

⑥金融商品の営業をされる可能性がある

銀行や証券会社は営利企業ですので、利益を上げるためにさまざまな金融商品の営業を行う可能性があります。

具体的には、手数料が高めの金融商品を勧めてくることがあり、これにより不必要なコストが発生するリスクも考えられます。

もちろん、これはあくまで可能性の話ですが、金融商品の勧誘を受けたくないと考える方にとっては、ネット証券を利用すべきでしょう。

ネット証券では、そうした営業活動が少ない傾向があるため、自分のペースで自由に投資を進めやすくなります。

新NISAは銀行と証券会社どっち？

ネット証券がおすすめ

基本的にはネット証券を利用することをおすすめします。

ネット証券は投資の柔軟性が高く、取り扱っている金融商品の種類や数が豊富です。

また、クレカ積立が可能である点も大きな利点で、投資期間が長くなると得られるポイントもさらに大きくなります。

もちろん、ネット証券は実店舗を持たないため、対面でのサポートにおいては総合証券や銀行の方が優れている部分もあります。

しかし、ネット証券での投資は決して難しくなく、口座の開設方法や積立方法、さらにどの投資信託に投資すれば良いのかといった情報は、インターネットで検索すればすぐに見つけられます。

毎月の積立を設定しておけば、指定した日時に自動で一定額を買い付けてくれるため、手間もかかりません。

したがって、特に投資に対してこだわりがないのであれば、ネット証券を選んでおくことを強くお勧めします。

選択肢が豊富で、手数料も安く、そしてポイント還元を活用できることを考慮すれば、ネット証券は長期的な投資を行う上で非常に有利な選択肢となるでしょう。

対面での相談・サポートを重視するなら総合証券

ネット証券が非常におすすめですが、もし対面での相談やサポートを重視する場合は、総合証券を選ぶと良いでしょう。

総合証券の大きな利点は、専門のアドバイザーと直接対面で相談ができる点にあります。

これにより、分からない点や不安な点をその場で質問できるため、より具体的で安心な投資判断を下すことが可能です。

また、総合証券では、インターネットや電話での注文はもちろんのこと、実際の店舗での対面購入も行えるため、好みに応じた方法で投資ができます。

ただ、総合証券はすべての地域に支店があるわけではなく、支店数が限られているため、住んでいる場所によってはアクセスが難しいと感じる方もいるかもしれません。

対面での相談・サポートとアクセスを重視するなら銀行

対面での相談・サポートとアクセスを重視するなら、銀行を選ぶと良いでしょう。

特に大手銀行は支店が全国各地に広がっており、その数も非常に多いため、利用しやすいです。

また、新NISAは大手銀行だけでなく、地域に根ざした地方銀行でも簡単に始めることができます。

自宅の近くに総合証券の支店がない場合や、普段から近所の銀行を利用したいと考えている方には、銀行を選ぶことも選択肢の1つです。

新NISAにおすすめの証券会社4選

新NISAにおすすめの証券会社は以下の4つ。

①SBI証券

使用可能なクレジットカード	三井住友カード、Olive
ポイント	Vポイント Pontaポイント dポイント JALマイル PayPayポイント
ポイント還元率	0.5〜3.0%
最低積立金額	100円〜
こんな人におすすめ	三井住友カードやOlive利用者 口座開設数No.1のネット証券を利用したい方

②楽天証券

使用可能なクレジットカード	楽天カード
ポイント	楽天ポイント
ポイント還元率	0.5〜1.1%
最低積立金額	100円〜
こんな人におすすめ	楽天ユーザー

③マネックス証券

使用可能なクレジットカード	マネックスカード dカード
ポイント	マネックスポイント dポイント
ポイント還元率	0.2〜1.1%
最低積立金額	100円〜
こんな人におすすめ	クレカ積立でポイントを効率的に貯めたい 三井住友カードや楽天カード、au Pay カード以外を利用している

④auカブコム証券

使用可能なクレジットカード	au Pay カード
ポイント	Pontaポイント
ポイント還元率	1.0〜5.0%
最低積立金額	100円〜
こんな人におすすめ	auユーザー UQモバイル利用者

新NISAに関するQ&A

新NISAを銀行で始めるのはやめたほうがいい？

新NISAは、銀行よりもネット証券で始めることをおすすめします。

ネット証券は取引の柔軟性が非常に高く、取引手数料も銀行や総合証券と比べて比較的低い傾向にあります。

また、ポイントサービスも充実しており、クレカ積立を活用することでポイント還元を受けることが可能です。

毎月の積立額が6万円で、還元率が1%の場合、毎月600円分のポイントを獲得でき、年間では7,200円分にもなります。

投資期間が長期にわたるほど、そのポイント還元の恩恵はさらに大きくなり、資産形成において無視できない要素となります。

そのため、基本的にはネット証券を選ぶべきですが、対面での相談・サポートを重視するなら総合証券、対面での相談・サポートに加えてアクセスも重視するなら銀行を選ぶと良いでしょう。

新NISAを銀行で始めてしまった場合は？

新NISAをすでに銀行で開始している場合でも、ネット証券に移行することは可能です。

ただ、新NISAの金融機関変更の受付期間は決まっており、変更を希望する場合はその期間内に手続きを完了させる必要があります。

今年の非課税枠の買付有無	金融機関変更のタイミング	新口座開設時期
買付した	10月〜12月	翌年
買付していない	1月〜9月	今年
買付していない	10〜12月	翌年

新NISAを始めないとどうなる？

1990年～2020年まではデフレであったため、円の価値はほとんど下がりませんでした。

ですが、2023年は物価高騰が目立ち、この年の物価上昇率は3.1%となっています。

参考：去年の消費者物価指数 前年比で3.1％上昇 41年ぶりの水準

また、日本銀行は毎年2%の物価上昇を目標としており、今後も資産を円のまま銀行に置いておくと、利息はほとんどもらえず預けていた資産の価値が下がる可能性が高いです。

投資に対して恐怖感があるのは分かりますが、まずは円以外の資産を持つことを意識すると良いでしょう。

詳しくは「新NISAを始めるべき理由は？始めないとどうなる？」をご覧ください。

新NISAはいつから始めるべき？

新NISAは、早めに始めることをおすすめします。

投資期間が長くなるほど、複利効果がより一層強まるため、時間を味方につけた資産形成が可能です。

特にネット証券では、100円程度の少額からでも積立投資を始めることができるため、まとまった資金がなくても安心して投資をスタートできます。

できるだけ早く行動に移し、少額でもコツコツと積み立てることで、将来的に大きなリターンを期待することができるでしょう。

新NISAは年の途中から始められる？

新NISAは年の途中からでも始められます。

ただ、つみたて投資枠は毎月10万円までと決まっているので、途中からでは全ての枠を埋められません。

翌年になれば全ての枠を埋められるようになります。

新NISAは貯金ゼロでも始めるべき？

貯金がゼロの場合は、生活費の6ヶ月から1年分を目標に貯金を進めながら、同時に少額から新NISAを始めると良いでしょう。

新NISAは100円程度から手軽にスタートできるため、リスクを抑えつつ少額投資を通じて投資の経験を積むことができます。

投資に慣れていくことで、市場の変動に対する不安も軽減され、長期的な資産形成に向けた計画を立てやすくなるでしょう。

まとめ

今回は新NISAは銀行と証券会社どっちがおすすめかについて解説しました。

基本的にはネット証券を利用することをおすすめします。

ネット証券は投資の柔軟性が高く、取り扱っている金融商品の種類や数が豊富です。

また、クレカ積立が可能である点も大きな利点で、投資期間が長くなると得られるポイントもさらに大きくなります。

毎月の積立を設定しておけば、指定した日時に自動で一定額を買い付けてくれるため、手間もかかりません。

選択肢が豊富で、手数料も安く、そしてポイント還元を活用できることを考慮すれば、ネット証券は長期的な投資を行う上で非常に有利な選択肢となるでしょう。

ただ、対面での相談・サポートを重視するなら総合証券、対面での相談・サポートとアクセスを重視するなら銀行を選ぶと良いでしょう。

なお、新NISAを始めるには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。