インデックス投資はおすすめしないと言われる理由は?やめた方がいい?
このような悩みに答えます。
- インデックス投資とは?
- インデックス投資はおすすめしないと言われる理由
- インデックス投資のメリット
- インデックス投資はおすすめ?
- 投資信託の買い方
- インデックス投資に関するQ&A
インデックス投資は、低コストで手軽に分散投資できる点が大きな特徴となっています。
しかし、その特徴が必ずしも全ての投資家にとってメリットとなるわけではありません。
個別銘柄の急成長や特定の業種のブームに乗るチャンスを逃すことがあり、より積極的にリターンを追求したい人には物足りないと感じるでしょう。
また、市場のバブルに影響される、中小型株や成長株には資金が集まりずらい、などの側面もあります。
本記事では、インデックス投資はおすすめしないと言われる理由や、インデックス投資はおすすめなのかについて詳しく解説します。
なお、投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
【おすすめのネット証券】
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インデックス投資とは?
インデックス投資とは、日経平均株価やS&P500など特定の株価指数に連動するように運用される手法です。
例えば、日経平均株価を対象にした投資信託は採用されている225銘柄全てを組み入れて運用します。
1つの投資信託だけで225銘柄に投資することが可能です。
インデックス投資では特定の株価指数に連動する投資信託を買うだけで全体に投資できるので、初心者におすすめの投資手法となっています。
なお、特定の株価指数に連動する投資信託はインデックスファンドと呼ばれます。
アクティブ投資とは?
アクティブ投資とは、銘柄の選定・調整を行うことで目標とする株価指数の成果を上回ることを目的とした手法です。
数多くある株式の銘柄の中から、株価の上昇が期待される銘柄を厳選して投資するため、インデックス投資より高利回りになる場合があります。
ただ、その分リスクも大きく、8割のアクティブファンドはインデックスファンドに勝てません。
積極的に銘柄の選定・調整を行う投資信託はアクティブファンドと呼ばれます。
インデックス投資はおすすめしないと言われる理由
インデックス投資はおすすめしないと言われる理由は以下の6つ。
- 大きなリターンは期待できない
- 長期間の運用が必要
- 元本割れのリスクがある
- 保有コストがかかる
- 市場のバブルに影響される
- 中小型株や成長株には資金が集まりずらい
①大きなリターンは期待できない
インデックス投資は市場全体に広く分散するため、リスクを抑えられますが、大きなリターンを狙うことが難しいというデメリットも存在します。
分散投資によって個別株のリスクが軽減されるため、大きな損失を回避できる可能性が高まりますが、それは同時に、特定の企業や業種の急成長による利益を享受しにくいことを意味します。
つまり、高リスク・高リターンを狙うアクティブ投資や個別株投資と比較すると、全体的なリターンは控えめになりがちです。
また、インデックス投資は市場全体のパフォーマンスを反映するため、投資先の株価が急上昇しても全体に占める割合が小さい場合、その影響は限定的です。
一般的に、インデックス投資の平均リターンは3~5%と言われています。
このため、リスクを取ってでも大きなリターンを得たいと考える投資家にとっては、インデックス投資は物足りなさを感じるかもしれません。
②長期間の運用が必要
インデックス投資は市場全体の成長を反映する投資手法であり、短期間で大きな利益を得るのが難しいため、長期間の運用が前提となります。
一般的に市場は短期的に大きな価格変動を繰り返しますが、長期的には右肩上がりに成長する傾向が見られます。
以下のグラフは、1880年から2020年にかけての約140年間にわたるS&P500の推移を示したものです。
経済危機や戦争、金融ショックなど一時的な暴落を経験しながらも、全体としては長期的に安定した成長を遂げていることがわかります。
また、以下のグラフは、2008年から2023年までの約15年間にわたる全世界株価指数であるACWIの推移を示したものです。
S&P500と同様に、短期間では価格の変動があるものの、長い目で見れば市場全体の成長に伴って右肩上がりに上昇しています。
上記の例からもわかるように、インデックス投資は長期的な市場の成長を享受するための手法であり、短期的な利益を求めるには向いていません。
また、インデックス投資の特徴として、長期間にわたって配当や得られた利益を再投資することによる複利効果があります。
この効果は、時間が経つにつれてリターンを大きく押し上げる可能性を秘めていますが、その分、長い運用期間が必要です。
そのため、短期間で資産を大きく増やしたい人にとっては、インデックス投資は期待通りの結果を得られない可能性があります。
③元本割れのリスクがある
インデックス投資だけでなく、すべての運用商品に共通している点として、元本が保証されていないというリスクがあります。
銀行の定期預金や国債などの元本保証型の金融商品とは異なり、投資信託や株式市場への投資は、価格の変動によって元本を下回る可能性があるのです。
過去のデータでは、地域や資産を広く分散して20年ほど積み立て投資を行った場合、元本割れを避けられるケースがほとんどであることが示されています。
しかしながら、市場の状況次第では、長期の投資であっても元本割れのリスクを完全に排除することはできません。
④保有コストがかかる
インデックス投資を行う際には、個別株投資にはない保有コストが発生する点に注意が必要です。
個別株に投資する場合、かかる手数料は基本的に購入時の取引手数料と売却時の取引手数料のみです。
株式を保有している期間中には追加の手数料が発生せず、保有し続けるだけでコストがかかることはありません。
一方、インデックス投資では、投資信託という形で保有するため、信託報酬という手数料が継続的に発生します。
優良なインデックスファンドであれば、信託報酬は年率で0.1~0.2%程度と比較的低く抑えられていますが、長期間にわたって保有し続けるとコストが積み重なります。
特に、個別株を中心に投資している人にとっては、リターンを減少させる要因と感じるかもしれません。
さらに、インデックス投資では、信託報酬だけでなく、信託財産留保額(解約時の手数料)などのコストも発生する可能性があります。
⑤市場のバブルに影響される
インデックス投資は市場全体の動きに連動するため、特定の時期に市場が過熱してバブルが形成されると、その影響を受けやすくなります。
こうした状況でインデックスに投資している場合、市場全体の上昇によって一時的に高いリターンを得られますが、バブルが崩壊した際にはその反動で大きな損失を被るリスクが高まります。
具体的な例として、2000年代初頭のITバブル(ドットコムバブル)崩壊があり、この時期はインターネット関連企業の成長期待が高まり、多くのIT企業の株価が急騰しました。
しかし、バブルが崩壊すると、インターネット企業の多くが実際の収益性に欠けていたことが明らかとなり、株価は急落しました。
ナスダック100はその影響を大きく受け、大幅な下落を記録し、多くの投資家が大きな損失を被る結果となりました。
ナスダック100とは?
ナスダック100は、ナスダック(NASDAQ)に上場している企業のうち、金融業を除く上位100社から構成された株価指数です。
ナスダック全体とは異なり、ハイテク・IT関連の大手企業が多く含まれています。
そのため、ナスダック100は米国のテクノロジー・IT企業を中心とした株価指数とも言えます。
アップルやマイクロソフトなどの大手企業だけでなく振興の中小企業も含まれており、利回りは米国を代表する株価指数のS&P500よりも高いです。
また、時価総額加重平均型を用いており、時価総額が大きいほど組み入れ比率が大きくなります。
また、バブルの崩壊は単に株価の下落だけにとどまらず、経済全体に深刻な影響を及ぼすことがあります。
株価の急落に伴う企業の業績悪化や経済成長の停滞が長期間にわたることもあり、その間、インデックス投資によるリターンの回復が遅れることも考えられます。
⑥中小型株や成長株には資金が集まりずらい
インデックス投資の代表格で人気の高いオルカンやS&P500などは、時価総額加重平均型です。
そのため、多くの資金が大企業に集中する傾向がある一方、時価総額が低い中小型株や成長株は、インデックスにおける比重が小さいため、資金が集まりにくくなるのです。
このような状況では、市場全体の資金が大企業に集中しやすく、結果として中小企業や新興企業の株式には資金の流れが不十分となる可能性があります。
中小型株や成長株に焦点を当てた株価指数やそれに連動する投資信託も存在しますが、これらの投資信託に資金を投入する投資家は依然として少数派です。
中小型株や成長株に焦点を当てた主な株価指数
【MSCI World Small Cap Index】
世界中の先進国市場における小型株を対象としたインデックスで、約4,200銘柄をカバーしています。米国以外の小型株にもエクスポージャーを求める投資家にとって有用です。
【Russell 2000】
米国の小型株に焦点を当てたインデックスで、時価総額が比較的小さい上位2000銘柄で構成されています。小型株市場全体の動向を反映するインデックスとして広く知られ、米国の中小企業へのエクスポージャーを提供します。
【TOPIX Small】
TOPIX(東証株価指数)の中で小型株を対象としたインデックスです。日本の株式市場における小型株のパフォーマンスを反映しています。
インデックス投資には中小型株や新興企業に対しては十分な資金が流れにくいという欠点があり、この点が「インデックス投資はおすすめしない」と言われる理由の一つです。
インデックス投資のメリット
インデックス投資のメリットは以下の6つ。
- 投資に詳しくなくても始められる
- 銘柄の選定・売買を行う必要がない
- リスクが低い
- コストが低い
- 長期的な成長が期待できる
- アクティブ投資より勝率が高い
①投資に詳しくなくても始められる
インデックス投資は、各株価指数に連動するように運用されます。
そのため、投資や各企業に対して詳しくない場合でも、何の指標に連動しているかということさえ理解していれば投資できます。
特に、インデックス投資の代表格であり人気の高いオルカンやS&P500は、非常に優良な選択肢です。
オルカンは、先進国の株式(23ヵ国)と新興国の株式(24ヵ国)を組み合わせた約3,000銘柄に分散投資できるため、グローバルな経済成長を享受することが可能。
一方、S&P500は米国の大企業500社に投資でき、アメリカ経済の動向を反映した安定したリターンが期待されます。
これらのインデックスを選択しておけば、リスクを分散しながら、相応のパフォーマンスが見込めるため、初心者でも安心して投資を始められます。
②銘柄の選定・売買を行う必要がない
インデックス投資では、運用や銘柄の入れ替えといった煩雑な作業は、すべて投資信託の運用会社が担当します。
そのため、投資家自身が個別の銘柄を選定したり、売買のタイミングを判断する必要はありません。
一度投資信託を購入してしまえば、あとはほとんど手間をかけることなく、ほったらかしで運用を続けられるという手軽さがあります。
特に忙しい人や投資の知識が限られている人にとって、このシンプルさは大きな魅力です。
さらに、ネット証券では投資信託の定期自動積立サービスを活用でき、このサービスを利用することで、毎月決まった日に自動的に指定した金額の積立が行われます。
そのため、手間をかけることなく、計画的に資産を積み立てることが可能となり、長期的な資産形成をよりスムーズに進められます。
③リスクが低い
インデックス投資は特定の市場全体に幅広く投資するため、多くの銘柄に分散投資される点が特徴です。
例えば、S&P500に連動するインデックスファンドを選択する場合、そのファンドは米国の大企業500社に投資を行うことになり、様々な業種にわたる企業群に資金が分散されることになります。
これにより、一つの企業の業績が悪化した場合でも、その影響は全体のパフォーマンスに対して相対的に小さくなります。
また、全世界株式のように幅広い銘柄や地域を含む投資信託や、金や債券に投資できる投資信託などを組み合わせることで、より一層の分散効果を高められるしょう。
具体的には、全世界株式に投資することで、先進国だけでなく新興国の企業にもアクセスでき、様々な経済状況や市場の変動に対する耐性を持つことが可能です。
さらに、金や債券といった不況に強い資産を追加することで、株式市場が不安定なときでも価格変動をある程度抑えるられます。
このように、インデックス投資は分散投資の利点を最大限に活かし、リスクを低減させながら長期的な資産形成を目指す有力な手段であると言えるでしょう。
④コストが低い
インデックスファンドは特定の株価指数に連動するように設計されてるため、頻繁に売買を行う必要がなくなります。
アクティブファンドでは市場の動向を分析し、投資判断に基づいて銘柄を頻繁に入れ替えるため、そのたびに取引手数料や税金が発生します。
しかし、インデックスファンドの場合、基本的に指定された株価指数に含まれる銘柄を一定の割合で保有するだけでよいため、売買回数が少なく、これが運用コストを低く抑える要因です。
さらに、インデックスファンドは運用の手間が少ないため、運用会社は管理費用や信託報酬を低く設定でき、多くの場合、年率で0.1%から0.3%程度の手数料で運用されます。
この低コストな運用は、長期的な投資において特に重要であり、コストが抑えられることで得られるリターンを最大化する助けとなります。
⑤長期的な成長が期待できる
インデックス投資の大きなメリットの1つは、長期的な成長が期待できる点です。
米国の代表的な株価指数であるS&P500は、約140年間にわたって一貫して上昇し続けており、この期間中には様々な経済環境や市場の動向があったにもかかわらず、その成長を維持しています。
また、全世界株価指数であるACWIも、短期的には価格の上下が激しいものの、長期的には全体的に上昇する傾向が見られます。
将来的にこの上昇が続くかは分かりませんが、過去のデータや市場のトレンドを考慮すると、長期的な成長が見込めるのは事実です。
したがって、インデックス投資は資産を長期間にわたり育てるための有力な手段と言えるでしょう。
⑥アクティブ投資より勝率が高い
インデックス投資は、アクティブ投資に比べて勝率が高いという特徴があります。
以下は20年以上に渡りアクティブファンドと目標とする株価指数のパフォーマンスを比較しているS&Pグローバルのデータです。
この調査によれば、米国株式市場や日本株式市場において、8割以上のアクティブファンドが目標とする株価指数を下回っていることが示されています。
投資のプロが銘柄を厳選し、市場平均を上回るリターンを追求してもなお、インデックス投資には高い確率で負けてしまいます。
アクティブ投資は成功するのが難しく、市場の状況が変化する中で適切なタイミングで売買を行い、かつリスクを適切に管理することは簡単ではありません。
対照的に、インデックス投資は市場全体に投資するシンプルな方法であり、長期的には市場の成長を享受することが期待できます。
インデックス投資がアクティブ投資よりも魅力的な選択肢となる理由の1つと言えるでしょう。
インデックス投資はおすすめ?
インデックス投資はおすすめ
おすすめしないと言われる理由は複数存在しますが、インデックス投資は非常におすすめです。
少額の資金でも幅広い資産に分散して投資できるため、リスクを抑えながら長期的な資産形成が可能です。
全世界株式のように幅広い銘柄や地域を含む投資信託や、金や債券に投資できる投資信託などを組み合わせることで、より一層の分散効果を高められるしょう。
また、運用や銘柄の入れ替えといった煩雑な作業は、投資信託の運用会社が全て代わりに行ってくれます。
そのため、投資家自身が個別の銘柄を選定したり、売買のタイミングを細かく見極める必要がありません。
一度、インデックスファンドを購入すれば、あとは定期的なチェックだけで、ほぼ手間をかけずに運用を続けられます。
さらに、インデックス投資のもう一つの大きな魅力は、シンプルながらアクティブファンドよりも優れた成績を出す確率が高い点です。
8割以上のインデックスファンドはアクティブファンドの成績を上回ります。
こうした点から、特にこだわりがない場合は、インデックス投資を選んでおくことが無難であり、安定したリターンを期待できるでしょう。
リスクを許容できるならアクティブ投資もあり
アクティブ投資は、銘柄の選定やポートフォリオの調整を積極的に行い、市場全体の株価指数を上回る成果を目指す投資手法です。
しかし、実際には8割以上のアクティブファンドがインデックスファンドに勝てないことがデータで示されています。
それでも、残りの1〜2割はインデックス投資の成果を上回っており、高いリスクを許容できるなら検討する価値はあるでしょう。
また、アクティブ投資は、株価の変動を利用して短期間で利益を上げるチャンスが多いため、市場の動きを素早く捉えて対応できます。
銘柄選定の自由度が高く、自分の興味や市場のトレンドに基づいて投資先を決めることができるのも魅力の一つです。
短期的に利益を追求したい場合や、特定の個別株を自由に選んで売買したいと考えるのであれば、アクティブ投資を選択するのが良いでしょう。
ただ、アクティブ投資には、手数料や運用コストが高くなりがちというデメリットもあります。
信託報酬や取引手数料がインデックス投資に比べて高くなることが多いため、長期的にはコストがリターンに与える影響が大きくなる可能性があります。
このため、リスクをしっかりと理解し、コストに見合うリターンが期待できるかを見極めることが重要です。
投資信託の買い方
投資信託の買い方は以下のとおり。
- 証券口座を開設する
- 投資信託を積立購入する
①証券口座を開設する
投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。
多くのネット証券ではNISA口座での取引手数料が無料になったので、使用するクレジットカードによって証券口座を選ぶと良いでしょう。
NISA口座(非課税口座)とは?
証券口座には課税口座(一般口座と特定口座)とNISA口座(非課税口座)があります。
課税口座で投資を行い利益を得たら20%の税金がかかりますが、NISA口座で投資を行えば税金がかかりません。
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クレジットカードで積立するとポイントが還元されます。
なお、マネックス証券のポイント還元率は1.1%とトップクラスの還元率を誇ります。
三井住友カードや楽天カード、au PAY カードを持っていない方は、マネックスカードを作成してマネックス証券を利用すると良いでしょう。
②投資信託を積立購入する
証券口座を開設したら投資信託を積立購入します。
つみたて投資枠、成長投資枠とは?
新NISAでは、年間投資枠120万円の「つみたて投資枠」と年間投資枠240万円の「成長投資枠」が設けられています。
つみたて投資枠ではつみたて投資のみ行えますが、成長投資枠では一括投資とつみたて投資の両方が可能です。
そのため、つみたて投資に年間最大360万円あてることもできます。
なお、新NISAにおける非課税保有限度枠は1,800万円であり、最短5年で全ての枠を埋められます。
インデックス投資に関するQ&A
インデックス投資は危ない?
一般的に、インデックス投資はリスクが低い投資手法とされていますが、全くリスクがないわけではありません。
市場全体の動向に影響を受けるため、経済状況や市場環境の変化によっては、投資した資産が一時的に下落する可能性があります。
特に、景気後退や金融危機などの不測の事態が発生した際には、インデックスファンドの価値も大きく影響を受けることがあります。
そのため、インデックス投資においてリスクを抑えるためには、いくつかの重要なポイントがあります。
【インデックス投資のリスクを抑えるポイント】
- 資産を分散させる
- 長期的な視点を持つ
一つは、資産の分散です、異なる地域や業種に投資することで、特定の市場の変動に左右されにくくなり、リスクを軽減できます。
もう一つのポイントは、長期的な視点を持つことで、株式市場は短期的な変動が激しいものの、長期的には成長を続ける傾向があります。
そのため、短期的な価格変動に惑わされず、長期的に資産を育てる姿勢が重要です。
なお、資産の分散方法に関しては「分散投資とは?メリットやデメリット、リスクの分散方法について解説」をご覧ください。
インデックス投資は最強?
インデックス投資は非常に効果的な投資手法です。
投資信託を利用することで、少額の資金からでも幅広い資産に分散して投資できます。
これにより、個人投資家は多様な銘柄に分散することで、リスクを軽減しつつ市場全体の成長を享受できます。
また、インデックス投資はアクティブ投資に比べて勝率が高いという特徴もあります。
多くのアクティブファンドは、市場平均を上回るパフォーマンスを達成することが難しく、思うようなリターンを得られないことが多いです。
しかし、インデックス投資では市場全体の成長を享受できるため、長期的には安定したリターンを得る可能性が高まります。
このように、インデックス投資はリスク管理の観点からも非常に優れた選択肢と言えるでしょう。
インデックス投資の出口戦略は?
インデックス投資の出口戦略は主に2種類あります。
- 定額取り崩し:引退時の資産×4%を毎年売却する。60歳で資産5,000万円の場合は毎年200万円ずつ取り崩す。
- 定率取り崩し:毎年の資産残高×4%を毎年売却する。資産3,000万円の場合は毎年120万円ずつ取り崩す。
基本的には引退時の資産×4%を毎年売却する「定額取り崩し」がおすすめです。
詳しくは「インデックス投資(オルカン・S&P500)の出口戦略について解説」をご覧ください。
インデックス投資におすすめのポートフォリオは?
ポートフォリオとは、どれくらいの配分で金融商品の具体的な銘柄へ投資するかという組み合わせを指します。
インデックス投資におすすめのポートフォリオは以下のとおりです。
- オルカン
- オルカン+インド
- オルカン+債券
※オルカンとは、三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」のことです。
詳しくは「新NISAにおすすめのポートフォリオについて解説」をご覧ください。
まとめ
インデックス投資はおすすめしないと言われる理由について解説しました。
- インデックス投資とは?
- インデックス投資はおすすめしないと言われる理由
- インデックス投資のメリット
- インデックス投資はおすすめ?
- 投資信託の買い方
- インデックス投資に関するQ&A
おすすめしないと言われる理由は複数存在しますが、インデックス投資は非常におすすめです。
少額の資金でも幅広い資産に分散して投資できるため、リスクを抑えながら長期的に資産を増やせます。
運用や銘柄の入れ替えといった煩雑な作業は、投資信託の運用会社が全て代わりに行ってくれるため、ほぼ手間をかけずに運用を続けられます。
さらに、インデックス投資の大きな魅力のひとつは、シンプルでありながらアクティブファンドよりも優れた成績を出す確率が高い点です。
実際、8割以上のインデックスファンドがアクティブファンドを上回る運用成績を残しています。
そのため、特にこだわりがない場合は、インデックス投資を選ぶのが無難で、安定したリターンを期待できます。
ただ、高いリスクを許容できるのであれば、アクティブ投資も選択肢の一つとして検討する価値はあるでしょう。
なお、投資信託を購入するには証券口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
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