新興国株式はおすすめしないと言われる理由は？やめといた方がいい？

このような悩みに答えます。

新興国株式は、急成長する市場として注目される一方で、「リスクが高すぎる」と敬遠されがちです。

新興国の経済は確かに大きな成長ポテンシャルを秘めていますが、その反面、市場のボラティリティや通貨リスク、さらに政治・経済の不安定さなど、新興国特有のリスクが伴います。

これに加え、企業ガバナンスの不透明さや、予測が難しい規制変更なども投資判断を悩ませる要因となっています。

本記事では、新興国株式はおすすめしないと言われる理由や、新興国株式はおすすめなのかについて詳しく解説します。

本記事の「新興国株式」は、新興国の株式を組み入れたインデックスファンドを指します。

なお、新興国株式に投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

新興国株式はおすすめしないと言われる理由

新興国株式はおすすめしないと言われる理由は以下の7つ。

①パフォーマンスは米国に劣る

以下は、アメリカを代表する株価指数であるS&P500と新興国株式の、過去30年間のリターンを比較したものです。

【S&P500】

【新興国株式】

	S&P500	新興国株式
過去1年	20.7%	11.3%
過去3年	18.2%	6.1%
過去5年	21.8%	11.1%
過去10年	16.3%	6.2%
過去15年	17.3%	7.7%
過去20年	12%	9.1%
過去30年	11.9%	6.1%

ご覧の通り、これまでの実績を振り返ると、S&P500のリターンは新興国株式よりも一貫して高い傾向にあります。

よって、リターンの観点から新興国株式よりもS&P500が優れていることから、新興国株式への投資が推奨されないケースもあります。

特に、安定したパフォーマンスを重視する投資家にとっては、S&P500がより魅力的な選択肢とされることが多いのです。

②中国の影響を大きく受ける

新興国株式は、中国株が約25%を占めており、中国株の好不調はパフォーマンスに大きな影響を与えます。

特に、中国株には他の新興国の株式には見られない独自のリスクが存在します。

なお、新興国株式も全世界株式と同様に時価総額加重平均型であるため、中国株の時価総額が減少すれば、組み入れ比率も下がります。

③価格変動性（ボラティリティ）が高い

以下のグラフは、1988年から2023年までの期間にわたる全世界株式、S&P500、先進国株式、新興国株式の利回りを比較したものです。

水色で表示されている新興国株式の利回りは、他の資産クラスに比べて大きく上下していることが際立っています。

これは、新興国株式が経済成長の期待や地政学的リスク、通貨変動、そして市場のボラティリティに強く影響されるためです。

新興国株式の利回りは高い成長を享受できる反面、価格の変動が大きく、リスクも伴います。

④カントリーリスクが高い

新興国経済は順調に拡大を続けており、多くの投資家にとって魅力的な成長市場と見なされています。

しかし、今後もこの成長が持続するかどうかは確実ではありません。

特に新興国特有のリスクが存在し、これらは先進国に比べてより大きな影響を与える可能性があります。

例えば、新興国における政治的な不安定さや、政策の急激な変更が引き起こす経済的な混乱、または社会的な問題が生じると、市場全体に多大な影響を及ぼす恐れがあります。

さらに、新興国ではインフレや通貨の急激な変動、外国投資への規制強化などもリスクとして考慮する必要があります。

これらのリスクは、株式市場や企業の業績に直接的な影響を与えるだけでなく、外国人投資家が資本を引き上げる動きが加速することで、株価の急落につながる可能性もあります。

新興国は急成長する中間層や広大な消費者市場を抱えているため、長期的な投資機会として魅力的ではありますが、こうした新興国ならではの不安定さを十分に理解することが重要です。

⑤為替の影響を大きく受ける

新興国の通貨は不安定であり、インフレーションの影響を大きく受ける傾向があります。

ルピーはインドの通貨であり、1995〜2023年におけるドル/円とルピー/円の比較は以下のとおりです。

（1995年を100とする）

青線のドル/円は上下しつつも長期的には安定していますが、赤線のルピー/円は右肩下がりの傾向があります。

基本的に、投資信託は為替ヘッジを行わないため、ルピーが円に対して下落した場合、たとえインド株式のパフォーマンスが良好であったとしても、為替差損が発生し、円換算でのリターンが縮小する可能性があります。

為替ヘッジ：外国通貨の価値変動から生じるリスクを軽減すること

このようなリスクは、新興国通貨に特有のものであり、通貨の価値が長期間にわたって大きく下落し続けることも少なくありません。

⑥他の金融商品に比べて手数料が少し高め

新興国株式は、他の金融商品と比較すると手数料がやや高めに設定されています。

	手数料
全世界株式	0.05775%
S&P500	0.0937%
先進国株式	0.09889％
新興国株式	0.15180％

• 全世界株式：eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
• S&P500：eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
• 先進国株式：eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
• 新興国株式：eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

これは、新興国市場に特有のリスクや運用コストが影響しているためです。

新興国市場への投資は、先進国市場と比べて市場の流動性が低く、経済や政治の不安定さが目立つため、リスクが高くなります。

それに加えて、運用も複雑になることから、手数料が高く設定されているのです。

⑦全世界株式の方が効率的

オルカンなどの全世界株式では、先進国と新興国を含めた47の地域にわたる株式約3,000銘柄に分散投資を行えます。

これにより、地域や国によるリスク分散が自動的に行われるため、特定の市場や国の動向に大きく依存しない安定した投資を実現可能。

さらに、全世界株式では時価総額加重平均が採用されており、時価総額が大きい企業ほどファンド内での組み入れ比率が高くなる仕組みが導入されています。

そのため、新興国の株式が成長し、時価総額が拡大すればするほど、全世界株式内での新興国の組み入れ比率も自然と大きくなります。

このように、先進国と新興国の両方にまんべんなく投資し、時価総額に応じた調整が自動的に行われる全世界株式は、新興国株式よりも効率的と言えるでしょう。

新興国株式のメリット

新興国株式のメリットは以下の3つ。

①長期的には経済成長が期待できる

成長が見込まれる要因の一つは、生産年齢人口の増加です。

下記のグラフが示すように、新興国においては15歳以上65歳未満の、いわゆる労働力人口が今後も増加すると予想されています。

この増加は、経済の担い手となる若年層や中年層の充実を意味し、結果として先進国と比べてより活発な経済活動が期待できる要素となります。

特に、生産年齢人口が増加することで、国内消費の拡大が促進され、消費者市場が成長する可能性が高まります。

また、GDP成長率を比較すると、新興国や開発途上国のGDP成長率は先進国と比較しても高い水準を維持する見通しです。

	2023年	2024年	2025年
世界	3.1%	3.1%	3.2%
先進国	1.6%	1.5%	1.8%
新興国・発展途上国	4.1%	4.1%	4.2%

これらの要素が相まって、新興国経済は今後も力強い成長を続けると考えられます。

②24の新興国へ投資が可能

新興国株式は、24ヶ国にわたる新興国市場への投資機会を提供します。

特に、中国、インド、台湾など、経済的に注目される国々を中心に投資することで、高い成長期待を持つ市場にアクセス可能。

しかし、投資対象はこれらの主要国に限られず、他の新興国にも広く分散されています。

新興国全体にわたる成長機会を幅広く捉える新興国株式は、長期的な資産運用を目指す投資家にとって有効な選択肢となるでしょう。

③新興国の割合を調整できる

全世界株式は、新興国株式を含み、さらに時価総額加重平均型の仕組みが採用されています。

このため、新興国市場が成長した場合、その株式の組み入れ比率が自動的に増加する仕組みとなっており、投資家は特別な手続きを行わずに新興国の成長を取り込むことが可能です。

一方で、新興国株式には、新興国市場の割合を自ら調整できるというメリットがあります。

全世界株式では新興国の割合は市場動向に従うだけですが、新興国株式では投資家自身の戦略に応じて新興国への投資比率を自由に増減させることが可能です。

例えば、新興国の成長が加速すると見込まれる場合、その割合を積極的に増やすことでリターンを高められる一方、市場の不安定さが懸念される場合には、新興国への投資比率を抑えることでリスクを軽減できます。

このように、新興国株式はより柔軟に新興国への投資比率をコントロールできる点が魅力です。

新興国株式はおすすめ？

全世界株式の方が効率的

オルカンなどの全世界株式では、先進国と新興国を含めた47の地域にわたる株式約3,000銘柄に分散投資を行えます。

これにより、地域や国によるリスク分散が自動的に行われるため、特定の市場や国の動向に大きく依存しない安定した投資を実現可能。

さらに、全世界株式では時価総額加重平均が採用されており、時価総額が大きい企業ほど組み入れ比率が高くなる仕組みが導入されています。

そのため、新興国の株式が成長し、時価総額が拡大すればするほど、全世界株式内での新興国の組み入れ比率も自然と大きくなります。

このように、先進国と新興国の両方にまんべんなく投資し、時価総額に応じた調整が自動的に行われる全世界株式は、新興国株式よりも効率的と言えるでしょう。

新興国株式を選ぶのもあり

ただ、新興国株式には、新興国の割合を自分の投資方針に応じて柔軟に調整できるという大きなメリットがあります。

新興国は今後、人口増加が続くことが予想されており、これに伴って経済も着実に成長する可能性が高いとされています。

特に、急速に拡大する消費者層や中間層の台頭、都市化の進展、そしてインフラ投資の増加によって、経済基盤がさらに強化されるでしょう。

これにより、消費や投資が活発になり、技術革新や企業活動の拡大が見込まれるため、長期的な視点で見た場合、新興国市場のポテンシャルは非常に高いと言えます。

したがって、新興国の成長を信じており、新興国の割合を自由に調整したいのであれば、一つの有効な選択肢と言えるでしょう。

新興国株式の組み入れ比率は大きくしすぎない

新興国株式の組み入れ比率は慎重に調整する必要があります。

新興国市場には今後大きく成長する可能性があり、その成長の兆しも見受けられるため、多額の資金を投入したいという気持ちが湧くかもしれません。

しかし、新興国には同時に高いリスクが伴い、新興国特有の政治的・経済的な不安定さや規制の変化、為替リスクなど、多くの要因がリスクを押し上げる可能性があります。

このため、新興国株式の比率を過度に高く設定してしまうと、これらのリスクが顕在化した際に大きな損失を被る可能性があります。

米国株式や先進国株式、さらには債券などの低リスク資産と組み合わせることで、全体のリスクを分散させることが重要です。

新興国株式におすすめの投資信託

新興国株式におすすめの投資信託は以下の4つ。

①eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

名称	eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
運用会社	三菱UFJアセットマネジメント
分類	インデックス
目標とする指数	MSCIエマージング・マーケット・インデックス
純資産額	1,768億円
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
信託報酬（手数料）	0.15180％
成長投資枠対象	◯
つみたて投資枠対象	◯
販売会社	主要ネット証券会社

eMAXIS Slim 新興国株式インデックスは、三菱UFJアセットマネジメントが運用する投資信託です。

目標とする指数は「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」であり、新興国株式の中で純資産額が最大です。

②SBI・新興国株式インデックス・ファンド

名称	SBI・新興国株式インデックス・ファンド
運用会社	SBIアセットマネジメント
分類	インデックス
目標とする指数	FTSE エマージング・インデックス
純資産額	311億円
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
信託報酬（手数料）	0.176％
成長投資枠対象	◯
つみたて投資枠対象	◯
販売会社	主要ネット証券会社

SBI・新興国株式インデックス・ファンドは、SBIアセットマネジメントが運用する投資信託です。

先ほどの投資信託と異なり、目標とする指数は「FTSE エマージング・インデックス」ですが、幅広い新興国に投資できる点は変わりありません。

③たわらノーロード 新興国株式

名称	たわらノーロード 新興国株式
運用会社	アセットマネジメントOne
分類	インデックス
目標とする指数	MSCIエマージング・マーケット・インデックス
純資産額	274億円
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
信託報酬（手数料）	0.186％
成長投資枠対象	◯
つみたて投資枠対象	◯
販売会社	主要ネット証券会社

たわらノーロード 新興国株式は、アセットマネジメントOneが運用する投資信託です。

目標とする指数はeMAXIS Slim 新興国株式と同じく、「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」です。

④iFree 新興国株式インデックス

名称	iFree 新興国株式インデックス
運用会社	大和アセットマネジメント
分類	インデックス
目標とする指数	FTSE RAFI エマージング インデックス
純資産額	208億円
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
信託報酬（手数料）	0.374％
成長投資枠対象	◯
つみたて投資枠対象	◯
販売会社	主要ネット証券会社

iFree 新興国株式インデックスは、大和アセットマネジメントが運用する投資信託です。

目標とする指数は「FTSE RAFI エマージング インデックス」であり、この指数はファンダメンタル加重型であるため、以下の4つのファンダメンタル要因に基づいて銘柄の組み入れ比率が決定されます。

一方、「FTSE エマージング・マーケット・インデックス」は時価総額加重平均型で、時価総額が大きい銘柄ほど組み入れ比率が大きくなります。

まとめ

今回は新興国株式はおすすめしないと言われる理由について解説しました。

新興国の成長に期待し、その割合を柔軟に調整したい場合、新興国株式は有効な選択肢となるでしょう。

オルカンなどの全世界株式では、先進国と新興国を含めた47の地域にわたる株式約3,000銘柄に分散投資を行えます。

さらに、全世界株式では時価総額加重平均が採用されており、時価総額が大きい企業ほど組み入れ比率が高くなる仕組みが導入されています。

そのため、新興国の株式が成長し、時価総額が拡大すればするほど、全世界株式内での新興国の組み入れ比率も自然と大きくなります。

一方で、新興国株式には、新興国の割合を自分の投資方針に応じて柔軟に調整できるという大きなメリットがあります。

新興国は今後、人口増加が続くことが予想されており、これに伴って経済も着実に成長する可能性が高いとされています。

このような成長ポテンシャルを取り込みたい場合、新興国株式の比率を調整することで、自分に合ったリスクとリターンのバランスを図ることができるでしょう。

なお、新興国株式に投資するには証券口座を開設する必要があります。

まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。