悩んでいる人・ビットコインを10年前に買ってたら？
・ビットコインの今後はどうなる？
このような悩みに答えます。
- ビットコインを10年前に買ってたら？
- 購入期間別のシミュレーション
- ビットコインは10年後にどうなる？
- ビットコインに伸び代がある理由
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの運用方法
- ビットコインの運用・購入に関するQ&A
- ビットコインを購入・運用する際の注意点
「ビットコインを10年前に買ってたらどうなる？」と疑問に思っていませんか？
結論から言うと、10年前に購入していたら購入額の137.5倍〜1100倍ほど儲かっていたことになります。
本記事では、ビットコインを10年前に買ってたらどうなるかについて解説するので、ぜひ最後までご覧ください。
なお、ビットコインを購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
ビットコインを10年前に買ってたら？
上記の図はビットコインの価格チャートです。
2013〜2014年ごろのビットコインの価格は1〜8万円程度でした。
現在のビットコインの価格は1100万円ほどであるため、10年前に購入していたら購入額の137.5倍〜1100倍ほど儲かっていたことになります。
購入期間別のシミュレーション
現在のビットコインの価格は以下のとおり。
2013年に買っていたら
2013年ごろのビットコインの価格は1〜8万円程度でした。
現在のビットコインは1100万円程度であり、当時の価格の約137.5〜1100倍となっています。
当時ビットコインを購入していたら投資額が約137.5〜1100倍ほど上昇したことになります。
2017年に買っていたら
2017年は「仮想通貨バブル」と呼ばれ、ビットコインをはじめ、多くの仮想通貨の価格が急騰しました。
また、2017年ごろのビットコインの価格は100万円程度でした。
当時ビットコインを購入していたら投資額が11倍ほど上昇したことになります。
2020年に買っていたら
2020年ごろのビットコインの価格は2017年ごろと同じで100万円程度でした。
2017年ごろと同様に、当時ビットコインを購入していたら投資額が11倍ほど上昇したことになります。
2022年に買っていたら
2022年ごろのビットコインの価格は大き下落し、200〜400万円程度でした。
当時ビットコインを購入していたら投資額が約2.75〜5.5倍ほど上昇したことになります。
ビットコインは10年後にどうなる？
多くの投資家、投資会社が2030年までに1BTC＝1億円以上になると予測しています。
- 投資会社アーク（ARK）は2030年までに約1億1000万円を超えると予測
- 仮想通貨アナリストのPlanB氏は2025年に約1億2000万円になると予測
- ボストンの大手投資会社フィデリティは、2025年に100万ドル（約1億4,000万円）になると発表
- 参考：ビットコイン、2030年までに1億円を超える：米アーク予測
- 参考：Bitcoin 2012 Stock-to-flow model still works!
- 参考：One Bitcoin May Be Worth $1 Billion Says Fidelity
特にPlanB氏は2019年に「2021年に10万ドル（約1000万円）になる」と予測し、実際はそれに近い7万ドル（約700万円）になりました。
サイト管理人可能性はそれなりにありそうですね。
とはいえ、あくまで予測ですので参考程度にとどめておきましょう。
ビットコインに伸び代がある理由
ビットコインに伸び代がある理由は以下の7つ。
- 発行枚数に上限がある
- 半減期が2024年4月に到来
- 今後仮想通貨の普及が加速していく
- ビットコインETFの上場
- 暗号資産界の基軸通貨である
- 金の時価総額以上になる可能性がある
①発行枚数に上限がある
ビットコインの発行枚数に上限があり、2100万枚と決められています。
サイト管理人現在すでに1900万枚ほど発行済みです。
ビットコイン2100万枚の内、9割採掘完了へ FOMC控え軟調相場続くhttps://t.co/RgbDGZb1KF
— CoinPost -仮想通貨情報サイト-【アプリ配信中】 (@coin_post) December 14, 2021
発行枚数に上限があるため価値が減少しにくく、上限に近づくにつれて価格が上昇する可能性があります。
なお、2030年には99%、2140年にはほぼ全てのビットコインが発行されると言われています。
②半減期が2024年4月に到来
ビットコインには半減期というものがあります。
半減期が訪れることのメリットは、ビットコインの価格が上昇することです。
仮想通貨の価格は日本円と同じように需要と供給のバランスによって決まります。
半減期が訪れるとビットコインの供給量が減少するため、価格が上昇するというわけです。
上記の画像のとおり、2016年と2020年に半減期が訪れた後にビットコインの価格が上昇しました。
- 2017年12月 1BTC=約200万円
- 2021年11月 1BTC=約750万円
最近では2024年4月に半減期が訪れ、過去の傾向を踏まえると2025年に大きな価格上昇が期待できそうです。
③今後仮想通貨の普及が加速していく
中南米に位置するエルサルバドルは2021年にビットコインを法定通貨に採用し、その影響を受け、ビットコインの法定通貨化を検討する国も出てきました。
また、世界中でビットコインを決済に利用できる国も増えてきました。
スイスのルガーノ市にあるマクドナルドでは、ビットコインを決済手段として利用できます。
🇨🇭You can now pay at @McDonalds in Lugano with #Bitcoin, #Tether and the city’s own stablecoin #LVGA.
— Lugano Plan ₿ (@LuganoPlanB) October 4, 2022
Get ready to spend your crypto in 100+ stores during the Plan ₿ Forum 28-29 October 2022.
Get your tickets now https://t.co/AiMQDr9xUW#LuganoPlanB pic.twitter.com/hakTrSDaHq
他にもフィリピンや韓国、ブラジルでビットコイン決済を行えます。
仮想通貨が普及するということはそれだけ需要も増えていくので、将来性があると言えるでしょう。
④ビットコインETFの上場
ビットコインETFとは、ビットコインの価格に連動した上場投資信託であり、証券取引所で購入できます。
ビットコインETFが承認されることで、投資家の投資マネーが仮想通貨市場へ流れ、価格が高騰する傾向にあります。
2021年にはアメリカで初めてビットコインETF（先物）が上場し、ビットコインの価格高騰につながりました。
2024年1月11日にはアメリカでビットコインETF（現物）が承認され、ビットコインETFを承認する国は今後も増加することが見込まれます。
⑤暗号資産界の基軸通貨である
ビットコインの知名度・時価総額は常にNo.1です。
サイト管理人「暗号資産＝ビットコイン」というイメージを持つ方も多いでしょう。
アルトコインをビットコイン建てで購入できることが多く、暗号資産界の基軸通貨と言えます。
そのため、今後も一定の需要があると考えられます。
⑥金の時価総額以上になる可能性がある
現在の金（ゴールド）の時価総額は1200兆円ほどであり、ビットコインの時価総額は120兆円ほどです。
ビットコインは「デジタルゴールド」とも呼ばれており、一部のアナリストはビットコインが金から市場シェアを奪っていると主張しています。
ビットコインはゴールドよりも保守や管理、譲渡が楽であり、利便性が高いです。
そのため、ビットコインがゴールドの時価総額以上になる可能性も考えられます。
ビットコインの購入方法
ビットコインの購入方法は以下のとおり。
- 仮想通貨取引所の口座を開設する
- ビットコインを購入する
①仮想通貨取引所の口座を開設する
仮想通貨を購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
おすすめは国内暗号資産取引アプリダウンロード数No.1のコインチェックです。
②ビットコインを購入する
口座を開設したらビットコインを購入しましょう。
ビットコインの運用方法
ビットコインをただ取引所や自身のウォレットに置いておくだけでは非常にもったいないです。
せっかくビットコインを持っているのなら、積極的に活用しましょう。
おすすめはレンディングサービスのBitLendingです。
BitLendingでは所持しているビットコインを一定期間貸し出すことで8%の利子を得られます。
貸し出しは無料で行えます（最低貸出数量：0.01BTC）。始め方については以下の記事をご覧ください。
サイト管理人筆者もBitLendingで貸出を行っています。
ビットコインの運用・購入に関するQ&A
利益を得たら税金はかかるの？
ビットコインで利益を得たら税金を納める必要があります。
- 仮想通貨の売買などで20万円以上の利益が発生すると税金がかかる（学生や主婦など、扶養されている方は48万円以上）
- 仮想通貨で得た利益は雑所得に分類され、総合課税の対象
- 総合課税は給与所得などほかの収入と合算した額に応じて税率が決まり、最大税率は55%
詳しくは「【初心者向け】仮想通貨の税金について分かりやすく解説」をご覧ください。
ビットコインは日本でいつから買えた？
ビットコインがいつから日本で買えたかは明確になっていませんが、世界初のビットコイン取引所「Mt.GOX」は2010年7月に開設されました。
また、国内取引所であるコインチェック、bitFlyerは2014年に暗号資産取引サービスの提供を開始。
そのため、遅くとも2014年にはビットコインの取引ができたと推測できます。
ビットコインはいつまで持つべき？
ビットコインは2025年まで所持しておくことをおすすめします。
詳しくは「ビットコインのガチホはいつまで？」をご覧ください。
ビットコインを購入・運用する際の注意点
18歳未満は購入できない
国内取引所の口座開設年齢は18歳以上となっています。
そのため、18歳未満はビットコインを購入できません。
必ず儲かるわけではない
仮想通貨は年々価値が上昇し、今後も上昇していくことが期待できます。
とはいえ、長期保有しても必ず儲かるわけではありません。
少なからず損するリスクがあることを把握したうえで投資を行いましょう。
余剰資金で購入する
仮想通貨はボラティリティが非常に大きいことで有名です。
日本円や米ドルなどの法定通貨は短期間で価格が暴落することはありません。
しかし、仮想通貨は数時間、数日で価格が暴落することがよくあります。
そのため、必ず余剰資金で購入するようにしてください。
暴落しても気にしない
ビットコインをはじめ、仮想通貨は暴落することがよくあります。
しかし、仮想通貨は短期的な暴落を繰り返しながらも長期的には価格が上昇しています。
そのため、暴落するたびに一喜一憂しないようにしましょう。
暗号資産詐欺に気をつける
暗号資産に関する法整備やルール作りは万全ではありません。
また、詐欺も行われているため十分注意する必要があります。
詳しくは「暗号資産（仮想通貨）詐欺とは？代表的な詐欺の事例と対策法」をご覧ください。
まとめ
今回はビットコインを10年前に買ってたらどうなるかについて解説しました。
- ビットコインを10年前に買ってたら？
- 購入期間別のシミュレーション
- ビットコインは10年後にどうなる？
- ビットコインに伸び代がある理由
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの運用方法
- ビットコインの運用・購入に関するQ&A
- ビットコインを購入・運用する際の注意点
2009年のビットコインの価格は0.09円でしたが、2024年5月には1150万円を更新。
2030年には1億円を超えるという予測もあり、今から始めても遅くはないでしょう。
なお、ビットコインを購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。