仮想通貨(暗号資産)とは?特徴や仕組み、将来性について解説

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悩んでいる人

・仮想通貨(暗号資産)とは?
・特徴や仕組み、将来性について教えてほしい

このような悩みに答えます。

本記事の内容
  • 仮想通貨(暗号資産)とは?
  • 仮想通貨(暗号資産)の特徴
  • 仮想通貨(暗号資産)の仕組み
  • 仮想通貨(暗号資産)のフォーク
  • 仮想通貨(暗号資産)を持つメリット
  • 仮想通貨(暗号資産)の将来性
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入方法
  • 仮想通貨(暗号資産)の運用方法
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入・運用に関するQ&A
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入・運用する際の注意点

なお、仮想通貨(暗号資産)を購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。

まだ取引所の口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

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目次

仮想通貨(暗号資産)とは?

日本銀行の公式サイトでは、「暗号資産(仮想通貨)とは何か?」について以下のように回答しています。

「暗号資産(仮想通貨)」とは、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。

  1. (1)不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨(日本円や米国ドル等)と相互に交換できる
  2. (2)電子的に記録され、移転できる
  3. (3)法定通貨または法定通貨建ての資産(プリペイドカード等)ではない
引用:https://www.boj.or.jp/about/education/oshiete/money/c27.htm

つまり、仮想通貨は電子マネーや交通系ICカードなどと同じデジタル通貨の一種です。

https://www.smbc-card.com/mem/hitotoki/cashless/digital_currency.jsp

しかし、仮想通貨が電子マネーと決定的に違う点は、法定通貨または法定通貨建ての資産ではないことです。

電子マネーは1ポイント1円ですが、仮想通貨は国家や中央銀行によって発行された通貨ではないため、需給関係によって価格が大きく変動します。

仮想通貨(暗号資産)の仕組み

仮想通貨(暗号資産)はブロックチェーン技術により、分散的に管理されています。

ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれる単位で取引履歴を管理し、それを鎖のように連結してデータを保管する技術のことです。

取引履歴が繋げて記録されているため、データの改ざんを行うにはその前のデータを全て改ざんする必要があります。

ただ、データを全て改ざんすることは困難であることから、改ざんは不可能と言われています。

また、ブロックチェーン上の取引データは1ヶ所のデータセンターに保存されているのではなく、世界中のネットワーク上にあるコンピュータ同士で分散的に保存されます。

経済産業省 平成27年度 我が国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備

そのため、仮にネットワーク上の1つのコンピュータが故障したり、ハッキングにあったりしても、データが失われたり、破損したりする心配がありません。

このような仕組みから、ブロックチェーンは分散型台帳技術とも呼ばれています。

なお、新ブロックを前のブロックに結合する時には、データの正しさを担保するためにマイナーと呼ばれる有志が取引内容の検証・承認を行う必要があり、この作業をマイニングと呼びます。

ブロックチェーンとマイニングの詳細に関しては「ブロックチェーンとは?特徴や仕組み、活用例について解説」をご覧ください。

仮想通貨(暗号資産)の特徴

仮想通貨(暗号資産)の特徴は以下の7つ。

仮想通貨(暗号資産)の特徴
  1. 中央管理者が存在しない
  2. 価格変動が大きい
  3. 発行枚数に上限が設けられている
  4. 個人間送金が可能
  5. 24時間365日取引できる
  6. 送金スピードが速い
  7. 少額から始められる

①中央管理者が存在しない

日本円や米ドルなどの法定通貨は中央銀行によって発行及び管理されています。

そのため、国家によって価値が保証されており、価格が大きく変動することはありません。

一方、仮想通貨には発行元となる組織・管理者が存在しないため、価格変動が大きい傾向があります。

サイト管理人

ただし、リップル(XRP)のように中央管理者が存在する仮想通貨も例外的に存在します。

②価格変動が大きい

株式ではストップ高、ストップ安が設けられているため、価格変動に上限があります。

一方、暗号資産の場合はそのような制度がなく、需要と供給のみで価格が決まります。

そのため、数時間〜数日で価格が10%以上変わることも珍しくありません。

③発行枚数に上限が設けられている

中央銀行が発行する法定通貨の場合、自国の経済状況に応じて発行枚数を変更することができます。

一方で、暗号資産には中央管理者が存在しないため、発行枚数を変更することは基本的には不可能です。

そのため、多くの暗号資産では発行枚数に上限が設けられており、貨幣の価値が維持されるように設計されています。

サイト管理人

例えば、ビットコインの発行枚数は2,100万枚です。

ただ、イーサリアムのように発行枚数に上限がない暗号資産もあります。

④個人間送金が可能

法定通貨を送金する際は、銀行などの金融機関や国際送金サービスなどを介して送金する必要があります。

しかし、暗号資産は個人間で直接送金できるため、金融機関や国際送金サービスなどを介する必要もありません。

⑤24時間365日取引できる

証券取引所での株式の取引は基本的に平日昼間だけしかできず、FXの取引も日曜は休みというのが一般的です。

ところが暗号資産の取引は、24時間365日、休むことなく取引ができます。

⑥送金スピードが速い

暗号資産は銀行を介さず、個人間での送金が可能です。

サイト管理人

銀行を介さないため、手数料が安い、かつ送金スピードが速くなります。

金融機関からの送金ビットコイン(BTC)の送金
手続き多くの手間暇がかかるアドレスと送金料を指定するだけ
送金スピード数日〜数週間数分〜数十分
手数料数百円〜数万円数十円

特に、送金に特化して暗号資産であるリップル(XRP)は送金時間が3.3秒、手数料もほぼかかりません。

⑦少額から始められる

株式などでは最低投資金額が1万円以上であることが多いです。

一方、暗号資産の場合は数百円から始められ、取引所によっては1円からビットコインを購入できます。

仮想通貨(暗号資産)のフォーク

フォーク(分岐)とは、1つのブロックの後に複数のブロックが生成された場合に起こる、ブロックチェーンの分岐のことです。

通常、ブロックはマイニングによって生成されますが、意図的にまたは偶発的にほぼ同じタイミングで複数のブロックが生成されるケースがあります。

この時、生成された複数のブロックは別々のチェーンとして枝分かれします。

このように、ブロックチェーンが枝分かれする現象のことをフォーク(分岐)といいます。

サイト管理人

なお、フォークにはソフトフォークとハードフォークの2種類があります。

詳しくは「ソフトフォークとハードフォークとは?違いや事例について解説」をご覧ください。

仮想通貨(暗号資産)を持つメリット

仮想通貨(暗号資産)を持つメリットは以下の3つ。

仮想通貨(暗号資産)を持つメリット
  1. 資産を防衛できる
  2. 少額でも利益が出やすい
  3. 将来的な価格上昇が期待できる

①資産を防衛できる

法定通貨である日本円は国家によって価値が保障されているものの、円安や銀行破綻などのリスクは存在します。

そのため、資産を全て日本円で持っていると大きな損害を被る可能性があります。

しかし、仮想通貨の普及により、誰でも預金の一部を別の資産に変えることが可能です。

特にビットコインは発行枚数が2,100万枚と決められており、その希少性からデジタルゴールドと呼ばれています。

②少額でも利益が出やすい

仮想通貨は非常に価格変動が大きく、短時間で大きく価格が変わることは珍しくありません。

しかし、その代わり少額でも利益が出やすいというメリットもあります。

ただし、購入する際は余剰資金で購入するようにしましょう。

③将来的な価格上昇が期待できる

2009年当初のビットコインは約0.07円でしたが、急落と急騰を繰り返しながら数百万円まで価値が上昇しました。

最近ではビットコインを法定通貨にする国も増えており、今後も価格上昇が期待できるでしょう。

仮想通貨(暗号資産)の将来性

仮想通貨(暗号資産)の将来性に関するポイントは以下の3つ。

仮想通貨(暗号資産)の将来性
  1. 半減期が2024年と2028年に来る
  2. 今後仮想通貨の普及が加速していく
  3. ビットコインETFの上場

①半減期が2024年と2028年に来る

ビットコインには半減期というものがあります。

半減期:新規発行されるビットコインが半分になることであり、4年に一度訪れる

半減期が訪れることのメリットは、ビットコインの価格が上昇することです。

仮想通貨の価格は日本円と同じように需要と供給のバランスによって決まります。

半減期が訪れるとビットコインの供給量が減少するため、価格が上昇するというわけです。

CoinMarketCap

上記の画像のとおり、2016年と2020年に半減期が訪れた後にビットコインの価格が上昇しました。

  • 2017年12月 1BTC=約200万円
  • 2021年11月 1BTC=約750万円

今後は2024年と2028年に半減期が来るため、大きな価格上昇が期待できそうです。

また、ビットコインの価格が上昇することで、他の仮想通貨の価格も上昇することがあります。

②今後仮想通貨の普及が加速していく

中南米に位置するエルサルバドルは2021年にビットコインを法定通貨に採用し、その影響を受け、ビットコインの法定通貨化を検討する国も出てきました。

また、世界中でビットコインを決済に利用できる国・地域が増加しています。

スイスのルガーノ市ではマクドナルドでビットコインを決済手段として利用可能です。

他にもフィリピンや韓国、ブラジルでビットコイン決済を行えます。

仮想通貨が普及するということはそれだけ需要も増えていくので、将来性があるといえるでしょう。

③ビットコインETFの上場

ビットコインETFとは、ビットコインの価格に連動した上場投資信託であり、証券取引所で購入できます。

ビットコインETFが承認されることで、投資家の投資マネーが仮想通貨市場へ流れ、価格が高騰する傾向にあります。

2021年にはアメリカで初めてビットコインETF(先物)が上場し、ビットコインの価格高騰につながりました。

2024年1月11日にはアメリカでビットコインETF(現物)が承認され、ビットコインETFを承認する国は今後も増加することが見込まれます。

仮想通貨(暗号資産)の購入方法

仮想通貨(暗号資産)の購入方法は以下のとおり。

仮想通貨(暗号資産)の購入方法
  1. 仮想通貨取引所の口座を開設
  2. 仮想通貨(暗号資産)を購入する

①仮想通貨取引所の口座を開設

仮想通貨(暗号資産)を購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。

まだ取引所の口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

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②仮想通貨(暗号資産)を購入する

仮想通貨取引所の口座を開設したら仮想通貨(暗号資産)を購入します。

仮想通貨(暗号資産)の運用方法

仮想通貨(暗号資産)の運用方法は主に3つ。

仮想通貨(暗号資産)の運用方法
  1. 積立
  2. レンディング(おすすめ)
  3. ステーキング

①積立

積立とは、毎日・毎月など一定のタイミングで暗号資産を購入し続ける投資方法のことです。

積立のメリットはリスクを軽減できること。

暗号資産は価格変動が非常に大きく、購入した翌日に価格が下がると損をしてしまいます。

しかし、積立では一定額を毎月購入するので、安い時は多くの暗号資産を購入でき、高い時には購入量を減らすことが可能です。

なお、積立はコインチェック、ビットフライヤー、GMOコインの3つの取引所で行えます。

仮想通貨取引所最小積立額
コインチェック1万円〜
ビットフライヤー1円〜
GMOコイン500円〜

②レンディング

レンディングとは、保有している暗号資産を貸し出して利息を得る運用手法のことです。

わかりやすく言うと銀行の定期預金のようなものですね。

レンディングのメリットは預けるだけで高年利を実現できること。

取引所やレンディングサービスに保有している暗号資産を貸し出すだけなので非常に楽です。

また、主な事業者・取引所におけるレンディングの利率は銀行よりも高くなっています。

事業者・取引所利率
銀行0.001〜0.1%
BitLending8%〜10%
bitbank3%
コインチェック5%
GMOコイン3%

上記の表の通り、もらえる利息が銀行よりも多いことが分かります。

株式投資の年間利回りは5%前後あれば良いといわれていますが、レンディングも同レベルの年率を得ることが可能です。

なお、レンディングを始めるなら国内最高水準の年利8%であるBitLendingを利用すると良いでしょう。始め方については以下の記事をご覧ください。

③ステーキング

ステーキングとは、特定の暗号資産を保有するだけで利回りが得られる仕組みのことです。

暗号資産を保有することで、その暗号資産のブロックチェーンに貢献することができ、貢献した対価として利子を得られます。

ステーキングのメリットは保有するだけで利子を得られること。

特定の暗号資産を保有すれば良いので誰でも気軽に利用できます。

また、ステーキングと似たサービスとして、先ほど述べたレンディングがあり、両者の大きな違いは以下の2つ。

  • 引き出し制限の有無:レンディングは引き出し制限が設けられている
  • 利率の変動の有無:レンディングは利率が固定されるが、ステーキングは変動する

なお、ステーキングはGMOコインにて行えます。

事業者・国内取引所利率対応銘柄
GMOコイン1.3%〜7.2%程度テゾス(XTZ)
シンボル(XYM)
カルダノ(ADA)
クアンタム(QTUM)
ポルカドット(DOT)
コスモス(ATOM)

仮想通貨(暗号資産)の購入・運用に関するQ&A

利益を得たら税金はかかるの?

仮想通貨で利益を得たら税金を納める必要があります。

  • 仮想通貨の売買などで20万円以上の利益が発生すると税金がかかる(学生や主婦など、扶養されている方は33万円以上)
  • 仮想通貨で得た利益は雑所得に分類され、総合課税の対象
  • 総合課税は給与所得などほかの収入と合算した額に応じて税率が決まり、最大税率は55%

詳しくは「【初心者向け】仮想通貨の税金について分かりやすく解説」をご覧ください。

おすすめの仮想通貨は?

おすすめの暗号資産はビットコインです。

ビットコインは、一番最初に作られた時価総額が1位の仮想通貨です。

また、取引量・流通量が多く、仮想通貨の中では比較的リスクが低いといえます。

ビットコインはいくら買えばいい?

ビットコインは価格変動が大きいですが、少額でも利益が出やすいです。

そのため、数千円〜数万円ほどのビットコインで十分と言えるでしょう。

詳しくは「ビットコインは少額で儲からない?儲かる理由やコツについて解説」をご覧ください。

ビットコインはいつまで持つべき?

ビットコインは2030年まで所持しておくことをオススメします。

詳しくは「ビットコインのガチホはいつまで?」をご覧ください。

ビットコインの価格はなぜ上がるの?

ビットコインの価格が上がる主な要因は以下の7つ。

  • ビットコインの利用が普及する
  • 半減期による供給量の減少
  • 有事の際に避難通貨として買われる
  • 法定通貨として利用される
  • 大型アップデートの実施
  • ビットコインETFの承認
  • USDT(テザー)の発行

詳しくは「【初心者向け】ビットコインの価格が上がる理由について解説」をご覧ください。

ビットコインの価格はなぜ下がる?

ビットコインの価格が下がる主な要因は以下の5つ。

  • 大国の規制強化
  • 他の暗号資産の影響を受ける
  • 仮想通貨取引所の破綻
  • 株式市場・為替市場との連動
  • USDT(テザーの発行停止)

詳しくは「【初心者向け】ビットコインの価格が下がる理由について解説」をご覧ください。

仮想通貨(暗号資産)を購入・運用する際の注意点

18歳未満は購入できない

国内取引所の口座開設年齢は18歳以上となっています。

そのため、18歳未満は仮想通貨を購入できません。

必ず儲かるわけではない

仮想通貨は年々価値が上昇し、今後も上昇していくことが期待されています。

とはいえ、長期保有しても必ず儲かるわけではありません。

少なからず損するリスクがあることを把握したうえで投資を行いましょう。

余剰資金で購入すること

仮想通貨はボラティリティが非常に大きいことで有名です。

ボラティリティ:価格変動の度合いのこと

日本円や米ドルなどの法定通貨は短期間で価格が暴落することはありません。

しかし、仮想通貨は数時間、数日で価格が暴落することがよくあります。

そのため、必ず余剰資金で購入するようにしてください。

暴落しても気にしない

ビットコインをはじめ、仮想通貨は暴落することがよくあります。

しかし、短期的な暴落を繰り返しながらも長期的には価格が上昇する傾向があります。

そのため、暴落するたびに一喜一憂しないようにしましょう。

暗号資産詐欺に気をつける

暗号資産に関する法整備やルール作りは万全ではありません。

また、詐欺も行われているため十分注意する必要があります。

詳しくは「暗号資産(仮想通貨)詐欺とは?代表的な詐欺の事例と対策法」をご覧ください。

まとめ

今回は仮想通貨(暗号資産)の特徴や仕組み、将来性について解説しました。

本記事の内容
  • 仮想通貨(暗号資産)とは?
  • 仮想通貨(暗号資産)の特徴
  • 仮想通貨(暗号資産)の仕組み
  • 仮想通貨(暗号資産)のフォーク
  • 仮想通貨(暗号資産)を持つメリット
  • 仮想通貨(暗号資産)の将来性
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入方法
  • 仮想通貨(暗号資産)の運用方法
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入・運用に関するよくある質問
  • 仮想通貨(暗号資産)の購入・運用する際の注意点

仮想通貨(暗号資産)を購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。

まだ取引所の口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。

おすすめは国内暗号資産取引アプリダウンロード数数No.1のコインチェックです。

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