・ビットコインとは?
・特徴や仕組み、将来性について教えてほしい
このような悩みに答えます。
- ビットコインとは?
- ビットコインの特徴
- ビットコインの仕組み
- ビットコインを持つメリット
- ビットコインの分岐
- ビットコインの将来性
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの運用方法
- ビットコインの購入・運用に関するQ&A
- ビットコインを購入・運用する際の注意点
なお、ビットコインを購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
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ビットコインとは?
名称 | ビットコイン(Bitcoin) |
発行上限 | 2,100万枚 |
公式サイト | https://bitcoin.org/ja/ |
ビットコインは最初に開発された、知名度・時価総額共にNo.1の暗号資産(仮想通貨)です。
ビットコインにはブロックチェーンという技術が使われており、取引データを改ざんしようとするとチェーンの整合性が崩れるので、改ざんすることはほぼ不可能です。
ブロックチェーンとは?
ブロックチェーンとは、ブロックと呼ばれる単位で取引履歴を管理し、それを鎖のように連結してデータを保管する技術のことです。
取引履歴が繋げて記録されているため、データの改ざんを行うにはその前のデータを全て改ざんする必要があります。
ただ、データを全て改ざんすることは困難であることから、改ざんは不可能と言われています。
また、ブロックチェーン上の取引データは1ヶ所のデータセンターに保存されているのではなく、世界中のネットワーク上にあるコンピュータ同士で分散的に保存されます。
そのため、仮にネットワーク上の1つのコンピュータが故障したり、ハッキングにあったりしても、データが失われたり、破損したりする心配がありません。
このような仕組みから、ブロックチェーンは分散型台帳技術とも呼ばれています。
ブロックチェーン技術によって、企業や国家が管理をしなくてもデータの安全性や透明性を保つことができます。
ビットコインの価格は発行初期の段階である2009年では約0.07円でしたが、2024年3月には最高値となる約1090万円まで高騰しました。
現在のビットコインの価格は以下のとおり。
ビットコインの特徴
ビットコインの特徴は以下の4つ。
- 中央管理者が不在
- 発行枚数に上限がある
- ブッロクチェーン技術による安全性
- 半減期がある
①中央管理者が不在
円やドルなどの法定通貨は政府、銀行などの中央管理者が存在します。
中央管理者が仲介すること手数料がかかったり、取引スピードが遅くなったりするデメリットがあります。
一方、ビットコインでは中央管理者が存在しないため、安価・高速な送金やユーザー同士の取引が可能です。
②発行枚数に上限がある
ビットコインには発行枚数に上限があり、2,100万枚までしか発行できません。
日本円や米ドルといった通貨を市場が求める以上に流通させると、通貨の価値が下がりインフレを起こしてしまいます。
ビットコインも同様で、流通量が増えすぎると値下がりする危険があるため、流通量の増加に合わせて発行量が減っていくようプログラムされています。
また、ビットコインはすでに9割(約1,900万枚)ほど発行されています。
ビットコイン2100万枚の内、9割採掘完了へ FOMC控え軟調相場続くhttps://t.co/RgbDGZb1KF
— CoinPost -仮想通貨情報サイト-【アプリ配信中】 (@coin_post) December 14, 2021
2030年には99%、2140年にはほぼ全てのビットコインが発行されると言われています。
③ブロックチェーン技術による安全性
ブロックチェーン技術により取引データを改ざんすることはほぼ不可能であり、ビットコインは高い安全性が確保されています。
また、同じデータがネットワーク上に分散して存在するため、1箇所のサーバーがダウンしても全く影響を受けません。
そのため、ビットコインは障害に強く、安定したサービスを提供することができます。
④半減期がある
ビットコインには半減期というものがあります。
半減期が訪れることのメリットは、ビットコインの価格が上昇することです。
仮想通貨の価格は日本円と同じように需要と供給のバランスによって決まります。
半減期が訪れるとビットコインの供給量が減少するため、価格が上昇するというわけです。
ビットコインの仕組み
ビットコインはブロックチェーンにより、特定の管理者が不在でも信頼性を保つことが可能です。
なお、新ブロックを前のブロックに結合する時には、データの正しさを担保するためにマイナーと呼ばれる有志が取引内容の検証・承認を行う必要があり、この作業をマイニングと呼びます。
具体的なマニング方法は、新ブロックの取引データ、前のブロック末尾にあるハッシュ値、ナンス値をハッシュ関数に入力し、新たなハッシュ値を算出します。
【マイニングに必要なデータ】
- 新ブロックの取引データ
- 前のブロック末尾にあるハッシュ値
- ナンス値
この際、新たなハッシュ値はどんな値でも良いというわけではなく、特定の条件(ビットコインの場合は最初の16桁がゼロ)を満たさなければなりません。
また、新ブロックの取引データ、前のブロック末尾にあるハッシュ値は公開されているため、誰でも確認可能。
そのため、新たなハッシュ値が特定の条件を満たすまでランダムにナンス値を入力し続けます。
特定の条件を満たすハッシュ値を算出できたら、マイナーには新規発行のビットコインが与えられます。
ビットコインを持つメリット
ビットコインを持つメリットは以下の3つ。
- 資産を防衛できる
- 少額でも利益が出やすい
- 将来的な価格上昇が期待できる
①資産を防衛できる
法定通貨である日本円は国家によって価値が保障されているものの、円安や銀行破綻などのリスクは存在します。
そのため、資産を全て日本円で持っていると大きな損害を被る可能性があります。
しかし、ビットコイン普及により、誰でも預金の一部を別の資産に変えることが可能です。
特にビットコインは発行枚数が2,100万枚と決められており、その希少性からデジタルゴールドと呼ばれています。
②少額でも利益が出やすい
ビットコインは非常に価格変動が大きい通貨であり、短時間で大きく価格が変わることは珍しくありません。
しかし、その代わり少額でも利益が出やすいというメリットもあります。
ただし、購入する際は余剰資金で購入するようにしましょう。
③将来的な価格上昇が期待できる
2009年当初のビットコインは約0.07円でしたが、急落と急騰を繰り返しながら数百万円まで価値が上昇しました。
最近ではビットコインを法定通貨にする国も増えており、今後も価格上昇が期待できるでしょう。
ビットコインの分岐
通常、ブロックは単一のブロックチェーン上に生成されますが、意図的にまたは偶発的にほぼ同じタイミングで複数のブロックが生成されるケースがあります。
この時、生成された複数のブロックは別々のチェーンとして枝分かれし、このようなブロックチェーンが枝分かれする現象のことをフォーク(分岐)といいます。
なお、ビットコインでは過去にフォーク行われており、代表的なフォークはビットコインキャッシュ(BCH)です。
ビットコインキャッシュ(BCH)
2009年に生まれたビットコインは、需要の拡大とともに処理速度の遅さが問題視されるようになりました。
処理速度の改善にあたって議論が分かれ、ブロックの容量を大きくし、決済手段(キャッシュ)に特化することを支持した人々によってビットコインキャッシュは誕生しました。
ビットコインキャッシュはPayPalで使用可能です。
ビットコインの将来性
ビットコインの将来性に関するポイントは以下の5つ。
- 1BTC=1億円以上になる可能性がある
- 税率が下がる可能性がある
- 半減期が2024年4月に到来
- 今後仮想通貨の普及が加速していく
- ビットコインETFの上場
①1BTC=1億円以上になる可能性がある
多くの投資家、投資会社が2030年までに1BTC=1億円以上になると予測しています。
- 投資会社アーク(ARK)は2030年までに約1億1000万円を超えると予測
- 仮想通貨アナリストのPlanB氏は2025年に約1億2000万円になると予測
- ボストンの大手投資会社フィデリティは、2025年に100万ドル(約1億4,000万円)になると発表
- 参考:ビットコイン、2030年までに1億円を超える:米アーク予測
- 参考:Bitcoin 2012 Stock-to-flow model still works!
- 参考:One Bitcoin May Be Worth $1 Billion Says Fidelity
特にPlanB氏は2019年に「2021年に10万ドル(約1000万円)になる」と予測し、実際はそれに近い7万ドル(約700万円)になりました。
可能性はそれなりにありそうですね。
とはいえ、あくまで予測ですので参考程度にとどめておきましょう。
>> ビットコインは将来1億円になる?AIと専門家の価格予想について解説
②税率が下がる可能性がある
特に重要なのが税制であり、現在の法律では仮想通貨で得た利益は雑所得に分類され、総合課税の対象となります※。
また、総合課税は給与所得などほかの収入と合算した額に応じて税率が決まり、最大税率は55%※です。
一方、同じ雑所得でもほかの所得と分離する申告分離課税の場合、税率は所得の額に関わらず、一律20%※となっています。
株やFXはすでに申告分離課税が適用されていますね。
日本での仮想通貨の普及において税制がネックとなっており、今後の国会で税制改正が検討されているそうです。
仮想通貨の法人課税改正案を提出 財務省、令和5年度税制改正要望を公開 https://t.co/x42xNdrFER
— CoinPost -仮想通貨情報サイト-【アプリ配信中】 (@coin_post) November 16, 2022
今後数年で仮想通貨の税制が大きく改正される可能性があるため、それまではガチホしておくと良いでしょう。
③半減期が2024年4月に到来
ビットコインには半減期というものがあります。
半減期が訪れることのメリットは、ビットコインの価格が上昇しやすいことです。
仮想通貨の価格は日本円と同じように需要と供給のバランスによって決まります。
半減期が訪れるとビットコインの供給量が減少するため、価格が上昇しやすくなるというわけです。
上記の画像のとおり、2016年と2020年に半減期が訪れた翌年にビットコインの価格が上昇しました。
- 2017年12月 1BTC=約200万円
- 2021年11月 1BTC=約750万円
最近では2024年4月に半減期が訪れ、過去の傾向を踏まえると2025年に大きな価格上昇が期待できそうです。
④今後仮想通貨の普及が加速していく
中南米に位置するエルサルバドルは2021年にビットコインを法定通貨に採用し、その影響を受け、ビットコインの法定通貨化を検討する国も出てきました。
また、世界中でビットコインを決済に利用できる国も増えてきました。
スイスのルガーノ市にあるマクドナルドでは、ビットコインを決済手段として利用できます。
🇨🇭You can now pay at @McDonalds in Lugano with #Bitcoin, #Tether and the city’s own stablecoin #LVGA.
— Lugano Plan ₿ (@LuganoPlanB) October 4, 2022
Get ready to spend your crypto in 100+ stores during the Plan ₿ Forum 28-29 October 2022.
Get your tickets now https://t.co/AiMQDr9xUW#LuganoPlanB pic.twitter.com/hakTrSDaHq
他にもフィリピンや韓国、ブラジルでビットコイン決済を行えます。
仮想通貨が普及するということはそれだけ需要も増えていくので、将来性があると言えるでしょう。
⑤ビットコインETFの上場
ビットコインETFとは、ビットコインの価格に連動した上場投資信託であり、証券取引所で購入できます。
ビットコインETFが承認されることで、投資家の投資マネーが仮想通貨市場へ流れ、価格が高騰する傾向にあります。
2021年にはアメリカで初めてビットコインETF(先物)が上場し、ビットコインの価格高騰につながりました。
2024年1月11日にはアメリカでビットコインETF(現物)が承認され、ビットコインETFを承認する国は今後も増加することが見込まれます。
ビットコインの購入方法
ビットコインの購入方法は以下のとおり。
- 仮想通貨取引所の口座を開設する
- ビットコインを購入する
①仮想通貨取引所の口座を開設する
仮想通貨を購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
おすすめは国内暗号資産取引アプリダウンロード数No.1のコインチェックです。
②ビットコインを購入する
口座を開設したらビットコインを購入しましょう。
ビットコインの運用方法
ビットコインをただ取引所や自身のウォレットに置いておくだけでは非常にもったいないです。
せっかくビットコインを持っているのなら、積極的に活用しましょう。
おすすめはレンディングサービスのBitLendingです。
BitLendingでは所持しているビットコインを一定期間貸し出すことで国内最高年率となる8%の利子を得られます。
貸し出しは無料で行えます(最低貸出数量:0.01BTC)。始め方については以下の記事をご覧ください。
筆者もBitLendingで貸出を行っています。
ビットコインの運用・購入に関するQ&A
利益を得たら税金はかかるの?
ビットコインで利益を得たら税金を納める必要があります。
- 仮想通貨の売買などで20万円以上の利益が発生すると税金がかかる(学生や主婦など、扶養されている方は48万円以上)
- 仮想通貨で得た利益は雑所得に分類され、総合課税の対象
- 総合課税は給与所得などほかの収入と合算した額に応じて税率が決まり、最大税率は55%
詳しくは「【初心者向け】仮想通貨の税金について分かりやすく解説」をご覧ください。
ビットコインはいつまで持つべき?
ビットコインは2025年まで所持しておくことをオススメします。
詳しくは「ビットコインのガチホはいつまで?」をご覧ください。
ビットコインはいくら買えばいい?
ビットコインは価格変動が大きいですが、少額でも利益が出やすいです。
そのため、数千円〜数万円ほどのビットコインで十分と言えるでしょう。
詳しくは「ビットコインは少額で儲からない?儲かるコツや投資方法について解説」をご覧ください。
ビットコインの価格はなぜ上がるの?
ビットコインの価格が上がる主な要因は以下の7つ。
- ビットコインの利用が普及する
- 半減期による供給量の減少
- 有事の際に避難通貨として買われる
- 法定通貨として利用される
- 大型アップデートの実施
- ビットコインETFの承認
- USDT(テザー)の発行
詳しくは「【初心者向け】ビットコインの価格が上がる理由について解説」をご覧ください。
ビットコインの価格はなぜ下がる?
ビットコインの価格が下がる主な要因は以下の5つ。
- 大国の規制強化
- 他の暗号資産の影響を受ける
- 仮想通貨取引所の破綻
- 株式市場・為替市場との連動
- USDT(テザー)の発行停止
詳しくは「【初心者向け】ビットコインの価格が下がる理由について解説」をご覧ください。
ビットコインを購入・運用する際の注意点
18歳未満は購入できない
国内取引所の口座開設年齢は18歳以上となっています。
そのため、18歳未満はビットコインを購入できません。
必ず儲かるわけではない
仮想通貨は年々価値が上昇し、今後も上昇していくことが期待できます。
とはいえ、長期保有しても必ず儲かるわけではありません。
少なからず損するリスクがあることを把握したうえで投資を行いましょう。
余剰資金で購入する
仮想通貨はボラティリティが非常に大きいことで有名です。
日本円や米ドルなどの法定通貨は短期間で価格が暴落することはありません。
しかし、仮想通貨は数時間、数日で価格が暴落することがよくあります。
そのため、必ず余剰資金で購入するようにしてください。
暴落しても気にしない
ビットコインをはじめ、仮想通貨は暴落することがよくあります。
しかし、仮想通貨は短期的な暴落を繰り返しながらも長期的には価格が上昇しています。
そのため、暴落するたびに一喜一憂しないようにしましょう。
暗号資産詐欺に気をつける
暗号資産に関する法整備やルール作りは万全ではありません。
また、詐欺も行われているため十分注意する必要があります。
詳しくは「暗号資産(仮想通貨)詐欺とは?代表的な詐欺の事例と対策法」をご覧ください。
まとめ
今回はビットコインの特徴や仕組み、将来性について解説しました。
- ビットコインとは?
- ビットコインの特徴
- ビットコインの仕組み
- ビットコインを持つメリット
- ビットコインの分岐
- ビットコインの将来性
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの運用方法
- ビットコインの購入・運用に関するQ&A
- ビットコインを購入・運用する際の注意点
なお、ビットコインを購入するには仮想通貨取引所の口座を開設する必要があります。
まだ口座を開設していない方はこれを機に開設しておきましょう。
おすすめは国内暗号資産取引アプリダウンロード数数No.1のコインチェックです。
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